暗号資産の知識を学ぼう
あなたは、暗号資産の投資に興味があるだろうか？
ニュースで聞いた事はあっても、特に興味を抱かなかった人も多いと思う。
「詐欺や、ハッキング事件も多いし、問題だらけの投資案件としか思えない」
「周りの人が誰も暗号資産を持っていないし、別に必要無いわ」
ほとんどの人が、上記のような感想を抱くのではないだろうか。
結論から話すと、あなたも暗号資産の投資を検討した方がよい。それも、できるだけ早く。
それでは、なぜ暗号資産に投資すべきなのか、難しい内容は省いて、簡単に理解できるように解説していく。
暗号資産は普及するの？
近年、日本も含め世界中で暗号資産の研究が進み、確実に普及し始めている。
上記のように、世界的に有名な大企業が、暗号資産の事業に携わり始めている。
民間企業だけでなく、世界中の中央銀行もデジタル通貨の研究に取り組んでいるのだ。
アフリカなどの新興国でも、デジタル通貨の研究を積極的に行っており、先進国だけではなく、世界全体が紙幣をデジタル通貨へと切り替える流れが活発的である。
そして、世界通貨基金(IMF)も以下のように述べた事で話題となった。
IMFは、現在最も一般的な現金や銀行預金が、急速に普及しつつある電子マネーによって、厳しい競争に晒され、凌駕される可能性も考えられると主張。
このことから、今はまだ身近でなくても、いずれ日常生活において必要不可欠な存在となるのは確実だろう。
しかし、現金のままでも問題無いと思うが、暗号資産は一体何の為に開発されたのだろう？
暗号資産とは何か？
そもそも、暗号資産とは一体どんなものなのか？
よく勘違いされるが、暗号資産は紙幣や硬貨ではないので、手で触る事はできない。
あくまで、実体を持たないデジタルデータとして存在しているのだ。
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- 現金
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- デジタルデータ(暗号資産)
仕組みは違うが、イメージとしては、Tポイントや楽天ポイントのようなものだ。
ポイントも紙幣のような実体が無いが、お店でお金として決済できる。
だから、暗号資産で支払う方法も慣れたら、別に難しくはないと思う。
開発された目的
暗号資産が開発された目的は、世界共通のお金として決済可能にする為だ。(開発目的は他にも多数ある。)
例えば、アメリカに旅行する際は、日本円を米ドルに換金する必要がある。
この作業がいちいち面倒なので、世界共通で使えるお金があれば便利だなと、昔から言われていたのだが、ようやく完成したようだ。
店が決済に対応していれば、ビットコインなどの暗号資産は、世界中のどこでも決済可能。
しかし、暗号資産の種類によっては、政府や銀行などの中央管理者が存在しない通貨もある。
政府が一切関与せず、日本円・米ドルのように各国政府が価値を保障していない為、大勢の人々が価値がないと判断した場合、その暗号資産は通貨としての機能を有さないと言える。
つまり大勢の人々が、「価値がないから必要ない」と思えば、その暗号資産はただの無価値なデータにすぎない。
逆に大勢の人々が、「価値があるから欲しい」と思えば、その暗号資産は通貨として機能する。
誕生した経緯
実は、暗号資産の研究は1980年代頃から既に開始されていたと言う。
だが、当時はそこまで技術が発展しておらず、完成には至らなかったようだ。
インターネット上でお金のやり取りを可能にするには、以下の条件を満たす必要がある。
- 現在の所有者が誰なのかを明確にする事
- 受け渡しの事実が明確である事
- 二重利用を防止
これら全ての課題を解決するには、プログラミング技術と経済学の高度な知識が要求される為、完成させるのは非常に困難であった。
ところが、2008年10月31日にサトシ・ナカモトという謎の人物が、ビットコインと言う暗号資産の運用方法に関する論文を突如ウェブ上に公開した。
以下に、サトシ・ナカモトの論文(英語表記)のリンクを添付しておく。
日本語表記のリンクも、以下に添付しておくので、ぜひ一度読んでみてほしい。
この論文では、ブロックチェーンという最新技術を使う事で、中央集権的な組織を介さず、ネットワーク参加者全員で集合的に管理するシステムが実現可能と記されている。
簡単に言うと、政府や銀行がなくても、皆が安心して使えるお金を作れるという事だ。
今までは、強大な権力を有する日本政府や日銀などが、裏で不正に手を染めていても、我々はそれに気づけないし、止める手段がなかった。
しかし、ビットコインを利用する事で、中心的な管理者が存在しない代わりに、参加者全員で管理する仕組みとなった為、より安全で透明性の高い運用が可能となった訳だ。
このサトシ・ナカモトという人物が、一体誰なのかは未だに不明。
過去に何度も、正体を突き止めようとする動きがあったが、結局分からなかった。
ともかく、サトシ・ナカモトという人物？団体？は、非常に知的な存在であるのは確かだろう。今世紀最大のミステリーである。
そして、世界中の開発者達が有志で集い、サトシ・ナカモトの論文を参考にして、2009年1月3日にビットコインの運用を開始した。
開発者達によって、ビットコインの機能はアップグレードされ続けており、年々性能が向上している。
メリット
暗号資産による恩恵はどのようなものだろうか？
現金と比較しながら、暗号資産の利点を具体的に見ていこう。
1. 送金手数料が安い
現金を利用している現代の金融システムでは、預金をいつでも引き出せるようにする為、常に多額の現金を用意しておく必要がある。
現金を車で輸送するのにも、ガソリン代・セキュリティ費用が当然かかるし、時間と手間もかかる。
その上、ATMの設備費や、銀行支店の家賃代、電気代、銀行員の人件費なども必要だ。
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- ATM
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- 銀行
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- 人件費
ボストンコンサルティンググループの調べによると、こういったATMを設置する、そしてそれを維持・管理する費用、あと現金を輸送する費用など、こういったものを合わせると、金融界だけでなんと年間2兆円のコストを負担している。
このように、現金運用には莫大なコストがかかる為、結果的に国民への還元が減り、手数料の負担が増加する事になる。
その一方、暗号資産はデジタルデータなので、物理的な設備は不要であり、手数料が安く抑えられるのだ。
利用者は、インターネットに接続されたスマホがあれば、どこでも暗号資産で決済できる。
それに加えて、暗号資産の送金手数料に関しては、かなり低コストで設定されているのだ。
現金の、海外送金手数料は約3000円掛かるが、暗号資産(XRP)による海外送金手数料は約5円程度で済む。
これだけ安いと、頻繁に海外送金している人は助かるだろう。
日本では外国人労働者が128万人を超えており、今後も増加すると予想されている。
出稼ぎ労働者が増えると予測されているので、送金手数料が安い暗号資産の需要は今後、高まるだろう。
2. 送金スピードが速い
通常、国内銀行から海外送金をすると数日～1週間かかる。
それに加え、最近は審査も厳しくなっているので、送金するまでの手続きが何かと面倒だ。
暗号資産で送金する際に必要な情報は、送金先アドレスと送金額だけ。
この2つの情報を入力すれば、数秒～数分で送金が完了する。
『私も初めて暗号資産を送金した時は、ほんの数秒で送金できたのを見て驚いた。』
銀行やATMのような面倒な手続きは全く不要で、長蛇の列に並んでイライラしながら順番を待つ必要もない。
『ぜひ皆さんにも一度、この超スピード感を体験してほしい。』
3. 物理的な管理の手間がかからない
便利さ・安全性を追求するには、やはり現代の金融システムでは限界がある。
紙幣を沢山持ち歩くのは大変だし、そのお金を窃盗犯に盗まれたり、自宅に保管しているお金を強奪する事件も後を絶たない。
住宅対象侵入窃盗件数は、令和元年は28,936件で、一日当たり約79件発生している。
強盗犯罪から守る為にかかる、セキュリティ費用なども馬鹿にならない。
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- 警備・セキュリティ費用
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- 住宅強盗の脅威
脅威となるのは、犯罪者だけではない。
日本では自然災害が多く、地震・津波などで紙幣が大量に失われるケースや、火災で焼失する事も多々ある。
さらに紙幣を印刷するのにも印刷代がかかり、印刷した紙幣を清潔に保管するコストもかかる。
暗号資産はデジタルデータなので、災害などで消失する事は無いし、持ち運びも楽。
データを管理するサーバを、日本全国に分散的に設置する事で、一つのサーバーが破壊されても、問題なく運用が続けられる。
日本政府としても、現金の運用は何かと費用が掛かるので、デジタル通貨の運用に切り替えたいと考えているはずだ。
日本銀行では、現時点でCBDCを発行する計画はないが、決済システム全体の安定性と効率性を確保する観点から、今後の様々な環境変化に的確に対応できるよう、しっかり準備しておくことが重要であると考えている。
4. 一攫千金のチャンス？
最も有名な暗号資産である、ビットコインの発行枚数は2100万枚と限られている。
その為、需要が高まると高価格になるので、手に入りにくくなる。
下図に、各国の暗号資産保有者の割合を示す。一番左が日本(JP)。
日本人で暗号資産を保有している人は、日本全体の11%しかいない。
世界各国を見ても、まだまだ少数なのが理解できるだろう。
これは逆に、投資家が少ない今こそ、チャンスだと捉えるべきだ。
参入者が増えるほど、価格が上昇してしまうので、挑戦するなら早い方が良い。
暗号資産の投資は、数百円という少額からでも可能なので、まずは試しに500円から投資を始めてみるのもいいと思う。
そして、徐々に慣れ始めたら、投資の金額を増やしていけば問題ない。
よく分からないまま、いきなり大金を投資するのは危険なので、注意してほしい。
デメリット
この世に、欠点がないものなど存在しないだろう。
長所だけでなく、短所についてもしっかりと理解しておこう。
暗号資産は確かに便利だが、まだまだ課題が山積みである。
1. 相場の予測が非常に困難
相場の先行きが不透明なのは、別に暗号資産だけではない。
株式相場や為替相場だって、相場予測を的中させるのはプロでも至難の業だ。
だが、暗号資産はどの金融商品よりも非常に恐ろしい。
というのも、価格変動があり得ないほど大きいのだ。他の相場よりも遥かに。
実際のビットコインチャートを見ていただこう。
2017年4月頃の価格は、 1BTC＝約8万円だったが、その半年後・・・
2017年12月頃の価格は、1BTC＝約210万円まで爆上げした。 ( ﾟдﾟ)ﾎﾟｶｰﾝ
いわゆる暗号資産バブルであり、資産を数億円にまで増やした投資家も大勢いた。
この時は、とにかく買えば儲かる相場だったので、誰もが莫大な利益を得ていたはずだ。
だが人生も、そして投資の世界も、そんな優しい世界ではない。
1BTC＝210万円という最高値を記録した後、突如大暴落が発生したのだ。
価格が下がったから、安く買い増しできると勘違いした素人達は、その後どうなったのか。
そして、2017年の利益に対する税金を支払えなかった者も大勢いたようだ。
暗号資産の投資によって、人生が崩壊した投資家もいた事実を念の為に覚えておこう。
でも安心してほしい。正しい知識さえあれば、そんな馬鹿な結末は絶対に避けられるのだ。
さて、暗号資産の価格の決まり方についても解説しておこう。
基本的に暗号資産は、需要と供給のバランスで価格が決定している。
投資家達が「儲かる」と思えば需要が高まり価格上昇し、「儲からない」と思えば需要が減り価格下落となる。
つまり、暗号資産を沢山保有している投資家が、一斉に投げ売りした場合は、パニック相場となり、一気に価格が大暴落する危険性を秘めている訳だ。
これは、為替や株式市場でも同じ事が言える。
しかし、為替や株式市場が大暴落した場合は、中央銀行や政府が景気悪化を阻止する為に、買い支えなどの直接介入をするケースがある。
実際、コロナショックにより大暴落した株式市場は、各国の中央銀行が量的金融緩和を行い、買い支えた影響で、その後すぐに価格は持ち直した。
下記に、日経平均株価の実際のチャートを示す。
2020年2月頃から大暴落したものの、量的金融緩和によって、元の水準にまで回復した。
ランク 分類 時価総額 1位 法定通貨 9900兆円 2位 株式市場 8000兆円 3位 金（ゴールド） 850兆円 4位 暗号資産全体 30兆円 5位 銀（シルバー） 1.5兆円
2. 資産管理が複雑
暗号資産が普及しにくい原因の一つが、その管理方法の複雑さだ。
万が一、送金先のアドレスを打ち間違えたら、その暗号資産はもう二度と戻って来ない。
1000万円の価値がある暗号資産が、たった一度のミスで消失する可能性があるという事だ。
現金の送金ミスの場合は、銀行に連絡すれば、無事に戻ってくるケースがほとんどだろう。
だが、暗号資産は銀行のような中央管理者が存在しない為、そもそも助けを求める相手がいないのだ。
『なんて恐ろしい仕組みなんでしょうね。送金の際は気を付けてとしか言えない・・・』
暗号資産を保管する方法は、大きく分けて3つある。
- 暗号資産取引所の口座に預けておく
- スマホやPCにウォレットをインストールして、ウォレット内で保管する
- ネット接続から隔離された、ハードウェアウォレット内に保管する
スマホにウォレットをインストールして、ウォレット内に暗号資産を保管するのが一般的。
しかし、常にインターネット接続中のスマホでは、外部からハッキングされて盗まれる危険性もある。
暗号資産取引所の口座に保管するのもリスクが伴う。これまでに、何度もサイバー攻撃を受けて強奪された事件が相次いでいるからだ。
これを防ぐ手段として、ハードウェアウォレットを活用する対策方法もあるが、パスワードを忘れると二度と引き出せなくなる・・・
中央管理者が存在しない以上、自分の暗号資産は自分できっちり管理する必要があるので、大雑把な性格の人は、いつか絶叫する日が来るに違いない。
『管理はくれぐれも慎重に、慎重に。』
3. 法律による規制
暗号資産に関する法律や規制は各国によって様々だ。
今までは問題無く取引可能だったのに突然、政府が規制した事で取引停止になった国がある。そう、中国だ。
中国では2019年4月時点で、全面的に暗号資産取引が規制されている。
インドでも暗号資産を全面的に禁止する法案が提出された。
暗号資産に関わる詐欺事件が多発しているので、マネーロンダリング対策と考えられる。
4. 取引所の運営破綻
私達が暗号資産を購入・取引を行う際は、基本的に暗号資産取引所を仲介する事になる。
購入した暗号資産を自分専用のウォレットに移さず、取引所に預けっぱなしにするのは非常に危険だ。
暗号資産を預けている状態でその取引所が倒産すると、全ての資産を失う可能性がある。
最近では、失った暗号資産を保険で補填してくれる取引所も増えているが、やはり限界はあるだろう。
数百億円規模の資産が不正に奪われた場合、それほどのお金を取引所が用意できるかは分からない。
過去にハッキングを受け、資産が流出した取引所の一覧を示しておく。
日付 暗号資産交換業者名(国) 流出額 対象通貨 2019年7月 BITPoint(日本) 約35億 BTC/ETH/XRP/など5通貨 2019年5月 Binance(マルタ共和国) 約44億 BTC 2019年3月 Biki.com(シンガポール) 約1,356万 未公表 2019年3月 DragonEX(シンガポール) 約6.6億 BTC/ETH/など20通貨 2019年1月 Cryptopia(ニュージーランド) 約17億 ETH等 2018年9月 Zaif(日本) 約70億 BTC/BCH/MONA 2018年6月 Bithumb（韓国） 約35億 BTC/ETH/など11通貨 2018年6月 Coinrail（韓国） 約44億 NXPS/ATC/NPER/ 2018年4月 Coinsecure（インド） 約3.6億 BTC 2018年2月 BitGrail(イタリア) 約210億 Nano(XRB) 2018年1月 CoinCheck(日本) 約580億 NEM(XEM) 2017年12月 nicehash（スロベニア） 約76億 BTC 2017年4月 YouBit（韓国） 総資産の17％ 不明 2017年4月 YAPIZON（韓国） 約5.8億 BTC 2016年8月 Bitfinex(香港) 約77億 BTC 2015年2月 BTer.com（中国） 約1.9億 BTC 2015年1月 Bitstamp(イギリス) 約48億 BTC 2015年2月 796Exchange.com（中国） 約2,530万 BTC 2014年10月 mintpal（イギリス） 約1.7億 BTC 2014年10月 bitpay 約2億 BTC 2014年10月 mintpal（イギリス） 約2.2億 VRC 2014年10月 Cryptsy（アメリカ） 約9.9億 BTC 2014年10月 poloniex（アメリカ） 約5,500万 BTC 2014年2月 MT.GOX(日本) 約114億 BTC 2013年11月 PicoStocks.com（デンマーク） 約6.6億 BTC 2013年11月 BIPS（デンマーク） 約1.1億 BTC 2013年11月 Inputs.io（オーストラリア） 約1.3億 BTC 2013年5月 Vircurex（中国） 約5.5億 BTC/TRC/LTC 2012年11月 BitMarket 約2,860万 BTC 2012年9月 bitfloor（アメリカ） 約2,750万 BTC 2011年10月 Bitcoin7 約550万 BTC 2011年7月 MT.GOX(日本) 約330万 BTC
ハッキング事件は、頻繁に発生してるので、管理は徹底する必要がある。
5. 税金が高い
日本の暗号資産取引による利益には、誠に残念ながら税金が高く設定されている。
暗号資産の利益は、雑所得区分として扱われ、総合課税の対象となる。
最大税率55%かかるので、1億円を残すには、2億円以上の利益を得る必要がある。
ちなみに、株式投資の利益にかかる税率は、一律20%の分離課税と決まっている。
それと比較すれば、あまりにも暗号資産の税金は高すぎるだろう。
この税率の高さが原因で、暗号資産の投資を躊躇い、市場が活発にならないと懸念されている。
暗号資産の普及を促進させる為にも、税制優遇される事を祈るばかりだ。
将来性
暗号資産は世界中で研究が進んでおり、一部の国では国独自のデジタル通貨を運用する計画を立てている。
法規制も整ってきており、政府だけでなく多くの企業も参入し始めているので、着実に普及しつつあるだろう。
規制が整えば、莫大な資金を持つ機関投資家も参入しやすくなり、市場規模も大きくなるだろう。
この事からも、暗号資産市場は今後も拡大していく可能性は高いと言える。
とは言え、暗号資産は現在発展段階で、まだまだ多くの問題点が残されている。
それに加え、ハッキング事件などの影響を受けて、多くの方が暗号資産が危険なモノだと思い込んでいるはずだ。
偏った考え方は、価値あるテクノロジーの発展を遅らせてしまう。
一人一人が暗号資産に興味を持ち、正しい知識を広めていく事が大切だ。
まだ暗号資産に対して懐疑派の政治家も多く存在しており、普及を抑止する動きも見受けられるので、本当に普及するとは言い切れない。
権力者によって、潰されたテクノロジーは過去に多く存在している。
役立つからといっても、必ずしも普及する訳ではない事に注意しておこう。
だからこそ、過信して暗号資産に全力投資するといった危険な真似は絶対にダメだ。
投資をする際は、無理のない範囲で挑戦する事が大切だ。
hiroの見解
今回は暗号資産の基本的な特徴を解説したが、何となくイメージは掴めただろうか？
少しずつ理解を深める事で、暗号資産に対する考え方が変わってくれたら嬉しい限りだ。
学ぶべき内容は、他にも山ほどあるので、ぜひ今後も学習を継続していただきたい。
毎日の学習の積み重ねによって、成長し続け、私と一緒に稼げる投資家を目指していこう。
まとめ
- 暗号資産は現金の問題点を克服する為に開発された
- 暗号資産の送金は安い・速い・簡単
- 相場が不安定、資産流出の恐れ、政府による規制
- 暗号資産の問題点は多いが、将来性はかなり高い
- 参入者が少ない今こそ、投資する絶好のチャンス！