資産形成をする手段として、投資初心者にお勧めされるのが投資信託。
そして上場したバージョンの投資信託である、ETFと言うものがある。
私は個人的に、様々なETFを組み合わせて長期的に運用し続けていく投資戦略を持っているので、興味がある人はぜひ学んでおこう。
ETFの概要からメリット・デメリットも併せて解説していく。
ETF（投資信託）とは？
ETF（上場投資信託）とは、その名の通りで、証券取引所に上場したタイプの投資信託である。
投資信託とは、プロの投資家に資金を渡し、資産運用を全て任せる方法のこと。
信託とは、信じて託す（任せる）という意味で、プロを信じて投資を任せるのが、投資信託である。
本来であれば、株式投資などをする際、一つ一つの企業の業績や将来性について調査した上で、投資の判断を行っていくもの。
分散投資が重要だと説かれる昨今では、数十社～数百社に分散して投資したほうが安全なので、その調査にかかる労力は無視できないものとなる。
普段仕事をしている会社員の場合は、このような投資先の調査に割ける時間など無いだろう。
そこで、投資信託という金融商品が誕生し、面倒な調査や売買はすべてプロに任せる。その代わり、プロに手数料を毎月支払う。
これにより、手数料が毎月引かれるのは痛いが、経験豊富なプロが自分の代わりに資産運用を行ってくれるので非常に楽である。
手数料の種類
投資信託は、プロの専門家に運用を任せるので、その担当者に支払う給料は投資家からの手数料で賄う必要がある。
ここで、投資信託に関する手数料について解説しておきたい。
- 販売手数料：投資信託を購入する際にかかる手数料
- 信託報酬：投資信託を保有している間に毎月支払う手数料
- 信託財産留保額：投資信託を売却する際にかかる手数料
主に上記の3つの手数料が取られる事になるので、投資する際は十分に理解しておいてもらいたい。
購入と売却はそれぞれ1度だけしか取られないが、信託報酬に関しては投資している期間中は永遠に引かれる手数料なので、できる限り安く抑えたいところ。
信託報酬は運用会社によって大きく異なるが、0.3%を基準に安いかどうかを判断すると良いだろう。
0.3%より高ければ割高で、0.3%より低ければ安いと判断する。
0.5%より上は基本的に選ばないほうが無難で、1%より高いのはボッタくりなので論外だ。
ちなみに、投資の世界で平均的な利回りというのが、年利3%前後と言われている。
例え、年間3%のリターンを得られても、1%の手数料を取られていては、手元に残るのは2%分のリターンとなる。
さらにそこから、税金を20%支払う事になるので、思ったよりも儲からない。だからこそ、手数料は可能な限り低く抑えることが重要だ。
インデックスとアクティブ
投資信託は、様々な証券会社や機関投資家が用意しているので、いろんな種類が存在している。
世界中には数千種類以上の投資信託が販売されているので、自分に合った商品を選別しなくてはならない。
たくさん存在する中でも、投資信託は大きく分けると2種類に分類できる。
- インデックス・ファンド：株価指数に連動するように設計された投資信託
- アクティブ・ファンド：株価指数のパフォーマンスを上回るように運用される投資信託
インデックスとは指数の事で、日本で有名な株価指数のうちに、TOPIXと呼ばれる指数がある。
株価指数とは、株式相場の状況を示すために、個々の株価を一定の計算方法で総合し、数値化したもの。
TOPIXは、東証一部上場企業を全て対象としており、TOPIXの価格に連動するよう設計されたインデックス・ファンドがある。
インデックス・ファンドは指数に連動するように調整しておくだけなので、プロの担当者も手間がかからない。
その為、インデックス・ファンドは手数料が安く設定されているケースが多く、人気も高い。
アクティブ・ファンドは、株価指数よりも高い利益を出すことを目的として、プロの担当者達が慎重に議論を重ね、優良な企業を選定して投資するもの。
調査に時間を費やす分、信託報酬（手数料）は高くなりやすいので、初心者にはあまり人気がない。
これだけ聞くと、インデックス・ファンドより手間暇かけているアクティブ・ファンドのほうが利益を出してくれそうな雰囲気だが、実際はインデックス・ファンドのほうが遥かにリターンが高い。
つまり、手数料が安いインデックス・ファンドのほうが、手数料が高いアクティブ・ファンドよりも、高いリターンを出し続けてきた実績があるので、もはやアクティブ・ファンドを選ぶ意味は無いと言われている。
この事からも、初心者にはインデックス・ファンドを選択することが無難と言える。
しかし、近年ではこのインデックス・ファンドにも重大な懸念が潜んでいるので、そちらに関しては下記のサイトで解説しているので参考にしてもらいたい。
ETFと投資信託の違い
ETFと投資信託の特徴はほとんど同じだが、いくつか異なる点があるので説明しておく。
＜投資信託と比較した際の、ETFの魅力ポイント＞
- 売買タイミングの自由度 UP：株式・債券と同様に、リアルタイムで自由に取引が可能
- 指値、成行で注文可能：投資信託は翌日公開される基準価格にて決済されるのに対し、ETFは自分で取引価格を設定可能
- 信託報酬が激安：投資運用期間中は常に支払う事になる手数料が、ETFでは0.1%を下回る激安銘柄が多い
- 通貨の分散効果：投資信託では円建投資が基本だが、ETFは現地通貨建の銘柄が多いので、通貨のリスクヘッジが可能
＜投資信託と比較した際の、ETFの欠点＞
- 購入・売却手数料が高い：投資信託では購入手数料が無料な銘柄が多いが、ETFでは0.45%以上取られてしまう
- 分配金の自動再投資不可：投資信託では分配金を自動で再投資してくれるが、ETFにその機能はない
- 最低投資金額が高い：投資信託では100円から購入受付なのに対し、ETFには数千円～、数万円～がほとんど
- 為替手数料がかかる：投資信託では円建で投資するのに対し、ETFは現地通貨建で買う為、為替手数料が発生する
このように、投資信託とETFには、メリット・デメリットが存在しているので自分に合ったほうを選ぶといい。
投資経験と資金力に乏しい人は投資信託を、投資に詳しく資金力がある人はETFを選択すると良いかもしれない。
メリット
1. 信託報酬が安い
最近の投資信託でも、信託報酬が安く抑えられた銘柄はたくさん出てきいるものの、やはりETFにはまだまだ及ばない。
アメリカの有名な株価指数S&P500に連動するよう設計されたVOOと言うETFが存在するが、この信託報酬はなんと0.03%。
ほとんど無料で分散投資ができる点も、ETFの大きな魅力ポイントである。
これはバンガード社が運用しているETFで、バンガード社は手数料が極限まで安く抑えられたETFを多数提供してくれているので、長期投資においては非常に助かるだろう。
ETFの購入を検討している人は、ぜひ一度確認しておくと良いかもしれない。
2. 手間がかからない
ETFの最大の魅力は、やはり運用における手間がかからない事だろう。
運用自体はプロの担当者に任せていればいいので、普段は仕事をしている会社員は投資の事を気にする必要はない。
インデックス・ファンドの人気な投資信託であれば、途中で下がる事があっても、長期的に見れば価格は上昇し続けている実績があるので、頻繁に価格をチェックしなくていいだろう。
下記はVOO（S&P500指数に連動したETF）の価格推移である。
このように、長期的に期待できそうなETFを見つけたら、後はひたすらに積み立て投資を継続するだけで、将来的には資産が大きく成長できるはずだ。
デメリット
1. 最低購入金額が高すぎる？
先ほど紹介したVOOと言う名前のETF、こちらに投資する場合は最低でも45000円以上（2021/09/24時点）の資金を用意する必要がある。
また、香港ハンセン指数に連動した2800ETFを購入する場合は、なんと20万円も用意しないと、そもそも購入する事すら出来ない。
これだけ最低投資金額が高すぎると、世界中の国に分散投資したくても分散できないだろう。
米国のS&P500で5万円、香港の2800ETFで20万円、日経225ETFで3万円・・・
やはり、ドルコスト平均法を主軸とした長期投資は、ETFでは実現できそうにないだろう。
この点を考慮すると、資金がない小口投資家にとっては、ETFより投資信託のほうが向いているかもしれない。
2. 手数料がかかる
先ほども説明したが、投資信託はプロの担当者に運用を任せる仕組みなので、運用担当者に支払う手数料の負担が発生する。
購入手数料・売却手数料・信託報酬と3つの手数料が取られる為、個別株投資をする際と比較すれば、負担は重いだろう。
よくニュースで批判されている、銀行員が老人に勧める投資信託の信託報酬は1%を超えるものも多い。
これは、1000万円投資すれば、年間10万円の手数料を必ず抜き取られる事になる。
しかし、投資とは常に思い通りに動く訳ではなく、いかにプロの投資家であってもリターンが伸びないばかりか、マイナスになる事もありうる。
不確実性の高い相場に投資するのだから、せめて手数料だけでも抑えるように心掛けなければならない。
まとめ
- ETF（上場投資信託）とは、証券取引所に上場したタイプの投資信託
- 売買タイミングが自由に決めれる
- 信託報酬が格安
- 通貨の分散効果も得られる
- 分配金の自動再投資機能はない
- 最低投資金額が高く、初心者は手を出しにくい